【簡単】独自ドメインの取得方法・流れと基礎知識

「【図解】ドメインとは？をわかりやすく解説します」にてドメインの概要について理解できたら、いよいよドメインの取得･契約をしましょう。ここでは、ドメイン取得・契約の流れや登録の仕組みなどについて詳しく解説していきます。

独自ドメインを取得する方法と使い始めるまでの流れ

独自ドメインは、オンライン上で必要な手続きを行うことで取得できます。また独自ドメインの取得後は、ホームページのURLなどとして使うための設定も必要です。この項では独自ドメインの取得方法と、使い始めるまでの流れを解説します。

①まず取得するドメイン名を決める

独自ドメインを取得する際は、あらかじめどのようなドメインを取得するか決めておくことが必要です。取得する独自ドメインは、以下にあげる順序で決定します。

「.jp」「.com」など取得するドメインの種類を決める

まずは取得するドメインの種類を決めます。ドメインの種類とは上の図にあるように、「.」で区切られた右側の文字列のことです。上記図では、①の「.com」や②の「.co.jp」が該当します。

※「.」で区切られたドメインの一番右側の部分を「トップレベルドメイン」（上の例では「com」や「jp」） と呼びます。一方、「.」で区切られた右から二番目の部分（上の例では「example」や「co」）は「セカンド レベルドメイン」です。

ドメインの種類ごとに取得できる人・組織や特徴が異なることから、自分の希望にあった種類を選ぶことが必要です。

トップレベルドメインには、以下2種類があります。

ccTLD (country code TLD)	国別・地域別のドメインです。 その国・地域に住む個人や団体でなければ取得できない場合もあります。
gTLD （generic TLD）	用途・分野別のドメインです。 地理的な制約がなく、世界のどこからでも取得できるドメインです。 ※種類によっては、取得可能な資格があります。

次に、ccTLDには以下の種類があります。

【ccTLDの種類】

ドメイン	意味
.jp	日本を意味するドメイン。
.us	アメリカを意味するドメイン。
.uk	イギリスを意味するドメイン 。

このうち「.jp」は「汎用jp」ドメインと呼び、日本国内に住所がある個人や団体が取得可能です。そのため後述するgTLDドメインと比較すると、信頼を得やすいとは言えます。その反面、gTLDより取得費用・維持費用は高くなる傾向です。

またccTLDのなかには、取得可能な組織の種類が限定された「属性型JPドメイン名」があります。主要な属性型JPドメインの種類は以下の通りです。

【属性型JPドメインの種類】

ドメイン	意味
.co.jp	日本国内で登記を行っている企業が取得できるドメイン。 =>登記済の日本企業であることを証明できるドメイン。
.or.jp	特定の法人組織が取得できるドメイン。 例：財団法人、社団法人、医療法人、農業協同組合、生活協同組合など
.ne.jp	ネットワークサービスごとに取得できるドメイン。
.gr.jp	複数の個人・法人で構成される任意団体が取得できるドメイン。
.ed.jp	以下、初等中等教育機関及び、18歳未満が対象の教育機関が取得できるドメイン。 保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校、特別支援学校、専修学校など
.ac.jp	以下の高等教育機関および学校法人などが取得できるドメイン。 大学、大学校、高等専門学校、学校法人、職業訓練法人、専門学校のうち18歳以上が対象となる組織
.go.jp	日本の政府機関や各省庁所管の研究所、特殊法人、独立行政法人が取得できるドメイン。

属性型JPドメインは、「.ne.jp」を除き1組織につき1つしか取得できません。（「.ne.jp」ドメインは1つのネットワークサービスごとに1つ取得できます。）

属性型JPドメインは、それぞれ取得可能な資格があることから、信頼を得やすいのが特徴です。たとえば「.co.jp」は日本国内で登記を行っている企業であることが証明できるため、多くの企業が取得しています。

次に主なgTLDの種類は以下の通りです。

【gTLDの種類】

ドメイン	意味
.com	企業や商用サービスを表すドメイン。 企業のブランドやサービスの紹介サイトに使われる。 ただし現在では、その分類に関係なく一般的なドメインとして幅広く利用されている。
.net	主にネットワークサービスであることを示すドメイン。 ただし現在では、その分類に関係なく一般的なドメインとして幅広く利用されている。
.org	非営利組織であることを示すドメイン。 ただし現在では、その分類に関係なく一般的なドメインとして幅広く利用されている。
.biz	ビジネスサービスを意味するドメイン。※商用でのみ利用可能
.info	情報サービスであることを示すドメイン。 ただし現在では、その分類に関係なく幅広い用途で使われている。
.mobi	モバイル向けのサイトであることを示すドメイン。 用途に制限はないが、本ドメインを利用したサイト・サービスがモバイル端末向けに最適化されている必要がある。
.museum	公共の博物館や美術館、およびそれらの施設に勤務する専門職員であることを示すドメイン。
.kyoto	京都府に関する情報を発信するサイトであることを示すドメイン。
.tokyo	東京都に関する情報を発信するサイトであることを示すドメイン。

gTLDドメインは属性型JPドメインと異なり厳正な取得資格がないことから、取得しやすく料金も安いことが大きな特徴です。たとえば、すでに「.co.jp」ドメインを取得済の企業が、キャンペーンサイト・ブランドサイト用に「.com」ドメインを取得する例もあります。

取得するドメインの文字列を決める

「.co.jp」「.com」など、ドメインの種類に続く文字列を決めます。上図の「example」に該当する部分です。

「.co.jp」「.com」はドメインの種類・特徴を表しています。一方、その左にあたる部分（上記の「example」）は、ドメインをもつ個人や組織などの特徴を任意に表現できる部分です。第三者からみて分かりやすい文字列を考えましょう。

たとえば企業の公式サイト用であれば企業名、ブランドサイトならブランド名を連想しやすい文字列にします。ドメインはできるだけ短い方が覚えやすいのでおすすめです。

ドメイン名に使える文字種は「半角英数字（A～Z、0～9）・半角のハイフン『-』」となります。自分で任意に決められる部分の文字数は「3文字以上63文字以下」です。

ドメインの取得可否を調べる

世界中の人や組織がドメインを取得しています。そのため欲しいと思ったドメインが取得できるとは限りません。ドメインの取得手続きをする前に、そのドメインがすでに他の人に取得されていないかチェックしましょう。

最も簡単なのは、ドメインの取得先で検索をかける方法です。たとえばカゴヤであれば、「カゴヤ・ドメイン」でドメインの取得手続きをする際に確認できます。

またGoogleなどの検索サイトで「whois検索」とキーワード検索をかけると、ドメイン取得可否を調べられるサイトがヒットします。それらサイトを使って調べてみてもよいでしょう。

②ドメイン取得に必要な契約手続きをする

取得するドメインが決まったら、次にドメインの取得手続きを行います。以下、ドメインの取得手続きをする際に、チェックしておきたい情報を1つずつ紹介するので参考にして下さい。

独自ドメイン取得に必要な情報

ドメインを取得する際は、以下の情報が必要となります。ドメインを取得する際に揃えておきましょう。

【契約者に関する情報】
登録者の名前・住所・電話番号・メールアドレスなど

【ドメインに関する情報】
ドメイン登録者名・担当者の名前・所在地・電話番号・メールアドレス

ドメインに関する情報は、その一部が「whois」と呼ばれるデータベースを通じてインターネットで公開されます。そのため慎重に決めましょう。

ドメイン費用の相場

ドメインの費用は、提供元によって異なります。以下、特に人気があるドメインに関する取得費用の相場を紹介するので参考にして下さい。

ドメインをどこで契約すればよいか

ドメインの契約先は主に以下2種類があります。

＜レンタルサーバーなどの提供会社＞
レンタルサーバーなどを契約する際、一緒にドメインを取得できることも多いです。この場合、ドメインの取得費用は後述するドメイン登録サービスに比べて高くなります。その一方で、ドメインに関わる設定全般を契約先が行ってくれることが多く、利用するのに手間がかかりません。（カゴヤ・ジャパンのように、ドメイン取得費用を無料としている会社もあります。）

＜ドメイン登録サービス＞
ドメイン取得・更新を専門で行っているドメイン登録サービスを利用するパターンです。ドメインの費用は、一般的にレンタルサーバーなどの提供会社と比べ安くなります。その反面、ドメインに関する複雑な設定を自分で行う必要がある場合もあり注意が必要です。

なおドメイン登録サービスでは、「Whois代理公開」といったサービスを提供している場合もあります。ドメインを取得する場合、ドメイン利用者の名前・社名などの情報をwhoisと呼ばれるデータベースを通じインターネット公開することが必要です。「Whois代理公開」を利用すると、ドメイン利用者の代理としてドメイン登録サービスの情報を公開してくれます。

③ネームサーバー申請でドメインを使えるようにする

取得したドメインをホームページやメールアドレス用に使えるようにするためには、「ネームサーバー申請」が必要です。ネームサーバー（DNSサーバー）とは、DNSレコードと呼ばれるドメインの情報を登録・管理するサーバーを指します。たとえば「www.kagoya.comのIPアドレス（インターネット上の住所）は○○○.△△△.□□□.×××」という情報を管理するのがネームサーバーです。

ネームサーバー申請の方法や申請時に必要なネームサーバー名は、レンタルサーバーなどにより異なります。詳しくは契約したサービスのマニュアルを参照してください。

④必要なDNSレコードを登録して、名前解決ができるようにする

DNSレコードとは、独自ドメイン名（ホスト名）とインターネット上の住所であるIPアドレスを紐づけるデータです。たとえば、「www.kagoya.com」というホームページをみたい場合、そのホームページを運用しているサーバーの住所（IPアドレス）を調べる必要があります。この場合のDNSレコードは以下の通りです。

www.kagoya.com  IN  A  203.142.206.81

その上で、DNSレコードを調べて目的のIPアドレスを確認する作業を「名前解決」と呼びます。ホームページを公開するなど独自ドメインを使うときは、DNSレコードを登録して名前解決できるようにすることが必要です。

DNSレコードをネームサーバー（DNSサーバー）に登録することで、はじめて独自ドメインが使えるようになります。DNSレコードの登録方法はサービスによって異なるので、詳しくはサービスのマニュアルをご覧ください。

※サービスによっては、提供元がユーザーの代わりにDNSレコードの登録を行ってくれる場合もあります。

⑤定期的にドメインの更新手続きを行う

取得したドメインには登録期限（一般的には契約時から1年間）と呼ばれる有効期間があります。そのため登録期限後にドメインを引き続き利用する場合、更新手続きが必要です。

更新手続きをする際はドメインの更新費用も発生します。ドメインを契約する際は登録費用の他に更新費用がいくらになるかも確認しておくとよいでしょう。

なお登録期限を過ぎた場合も、ドメインの権利が即座に失効してしまうわけではありません。登録期限のあとに復旧猶予期間（ドメインの種類によっては更新猶予期間も）が設けられており、この期間内ならドメインの復活が可能です。なお復旧猶予期間内にドメインを更新する場合、追加費用が発生します。

一方で復旧猶予期間内に手続きが行われないと、ドメインの権利が完全に失効してしまうので注意して下さい。ドメインの権利が失効すると、他の人でもそのドメインを取得できるようになります。

ドメイン登録の仕組み

ここではドメイン登録の仕組みに関する基本的な知識を解説します。ドメインを登録したり利用したりする際に、覚えておくと役立つ知識なので参考にして下さい。

ドメイン登録に関わる組織の種類

ドメイン登録の仕組みについて知る前に、まずドメイン登録にどのような組織が関わるか理解しておきましょう。これら組織の概要を理解しておけば、ドメイン登録の仕組みについても簡単に理解できます。

世界のドメインデータベースを管理する「レジストリ」

レジストリとは世界中のドメイン情報が登録されたデータベースを管理する組織です。「.jp」「.com」などトップレベルドメインごとに、1つずつレジストリが存在します。その上で各レジストリは、各トップレベルドメインに属するドメインの情報が登録されたデータベースを管理しているのです。

ユーザーの申請に基づきドメインを登録する「レジストラ」

ドメインのデータベースを管理するレジストリに対し、「レジストラ」はそのデータベースへドメイン情報を登録する権限をもつ組織です。レジストラはエンドユーザーからドメイン登録の申請を受け付け、SRS(=Shared Registry System）というシステムを使いデータベースへドメイン情報を登録します。

レジストラは、ドメインの価格やオプションを自由に決定可能です。レジストラの中でも、JPドメインのレジストラは指定事業者と呼ばれます。

エンドユーザーからドメイン登録の申請を受け付ける「リセラー」

レジストラの代理で、エンドユーザーからドメイン登録の申請を受け付ける事業者です。リセラーはSRSを利用する権限がないため、その作業をレジストラへ依頼します。JPドメインのリセラーは、再販事業者(取次事業者)と呼ばれることも多いです。

gTLDの登録の仕組み

申請者（エンドユーザー）は、gTLDドメインを取得したい場合リセラーもしくはICANN※認定のレジストラに対して、ドメイン登録の申請を行います。リセラーが申請を受け付けた場合、リセラーはレジストラに対し登録申請を引き継ぐといった仕組みです。

申請依頼を受け付けたレジストラは、SRSを通じレジストリが管理するデータベースへドメイン情報を登録します。なおカゴヤ・ジャパンはICANN認定のレジストラです。

※ICANN（アイキャン）とは
ドメインやIPアドレスなどの割り当てや、利用上のルールを策定する国際的な非営利法人です。

JPドメイン名の登録の仕組み

申請者（エンドユーザー）は、指定事業者もしくは再販事業者（取次事業者）に対し、ドメイン登録の申請を行います。再販事業者(取次事業者)はさらに、指定事業者に対して登録申請を引き継ぐ仕組みです。指定事業者はSRSを通じて、レジストリ（JPRS※）の管理するデータベースに登録を行います。なおカゴヤ・ジャパンはJPRS指定事業者です。

※JPRSとは
日本に割り当てられた.jpドメインの管理登録を行うレジストリです。

※JPドメインの場合、以前はエンドユーザーが直接レジストリであるJPRSへ登録申請できました。しかし2002年3月15日をもってJPRSへの直接申請は停止され、全て指定事業者経由で受け付けるかたちとなっています。

まとめ

独自ドメインを取得する場合、使いたいドメインの種類を選んだ上でドメインの文字列を決め、ドメインの登録手続きを行います。そのあと、ドメインを実際に使えるようにするためには、ネームサーバー申請やDNSレコードの登録といった作業が必要です。

独自ドメイン取得の手続きは、この記事を参考にして手順通り行えば難しくありません。この記事を参考に、ドメインの契約や利用開始のための作業を行っていただければ幸いです。

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