フィッシングメールとは？現状・見分け方・対策までわかりやすく解説

フィッシングメールが原因のセキュリティ事故は、ここ数年で大幅に増加しています。フィッシングメールの脅威は企業にとって身近であり、何も対策しなければいつ被害につながってもおかしくありません。

本記事ではフィッシングメールとは何かといった基本から、現状・手口・見分け方・対策までわかりやすく解説します。フィッシングメールによる被害を予防するには、まずその特徴や基本的な知識を把握しておくことが必要です。

この記事を読めばフィッシングメールに関する基本的な知識を把握し、適切に対策を開始できるようになります。

フィッシングメールとは | 偽サイトへ誘導し詐欺を試みるメール

フィッシングメールとは実在する会員制サイトなどを装った偽サイトへ誘導し、受信者に対し詐欺行為をおこなうことを目的としたメールです。

フィッシングメールは、大手有名企業や公的機関を装って受信者に対してメールを送ります。メール本文には、その企業・機関の公式サイトと酷似した偽サイトのURLが掲載されているのが特徴です。フィッシングメールは言葉巧みに偽サイトへ誘導し、受信者が騙されて訪れると偽サイトにて被害を受けてしまいます。

たとえば偽サイトにログイン画面があり、画面の指示に従いユーザー名・パスワードを入力すると、それが攻撃者に奪われてしまうわけです。

フィッシングメールの攻撃対象は一般の消費者であるようなイメージがありますが、昨今では企業が狙われるケースも少なくありません。企業がフィッシングメールによって、社内情報や金銭を奪われる事例が報告されています。

フィッシングメールは「なりすましメール」とは違う？

フィッシングメールと「なりすましメール」はよく混同されますが、意図する内容は異なります。「なりすましメール」とは、あたかも実在する企業・個人からのように偽装して送る手法を使ったメール全般を指す用語です。

フィッシングメールは、なりすましメールの手法を使った攻撃のひとつと言えます。ただし、なりすましメールの手法を使った攻撃は、フィッシングメールだけではありません。具体的には、以下のような攻撃で使われるメールもなりすましメールに含まれます。

社長や取引先の権限者になりすまして社内担当者へメールを送信。偽の銀行口座へ資金の振込を指示する金銭搾取を目的とした詐欺の手法。

ビジネスメール詐欺

社長や取引先の権限者になりすまして社内担当者へメールを送信。偽の銀行口座へ資金の振込を指示する金銭搾取を目的とした詐欺の手法。

マルウェア感染を目的とした標的型メール攻撃

取引先や公的機関などになりすまして社内担当者へメールを送信。添付ファイルを開くとマルウェアに感染し社内情報を暗号化して、アクセスできないようにするなどの攻撃を実現。

いずれも、フィッシングメールのような偽サイトへの誘導が特徴ではありません。

フィッシングメールの現状 | 数年前に比べ被害は急激に増えている

【国内のフィッシング情報の届け出件数】

フィッシングレポート2026によると、国内のフィッシング報告件数は右肩上がりで増え続けています。またフィッシング被害の状況も、極めて深刻とのことです。同レポートでは2025年上半期におけるフィッシングによる不正送金事犯の被害総額が、約42億2,400万円に及んだと伝えています。

フィッシングメールによる企業の被害事例

フィッシングメールによって、多くの企業が被害を受けています。ここでは、フィッシングメールによって企業が実際にどのような被害を受けたか事例を見ていきましょう。

2026年6月 | フィッシングメールの踏み台にされた例

2026年6月、株式会社スペースの従業員がフィッシングメールに騙され、偽サイトにてメールアカウントの認証情報を入力してしまいました。これによってそのメールアカウントが不正に利用され、そのアカウントから取引先など2,329件に対しフィッシングメールが送付されたとのことです。

今回の攻撃にて、該当メールアカウントの認証情報以外に情報漏えいは確認されておらず、二次被害も報告されていません。ただし巻き込まれた取引先や顧客などから、信用を失ってしまった可能性があります。

2026年1月 | 教員所有の個人情報漏えいが引き起こされた事例

2026年1月、東京都立大学の教員はフィッシングメールに誘導され、偽サイトにてGoogleアカウントの認証情報を打ち込んでしまいました。その結果、その教員が保有していた以下情報が外部に流出した可能性があるとのことです。

2024年3月 | 顧客の個人情報漏えいにつながった事例

2024年3月、梅小路ポテル京都において、フィッシングメールに誘導され管理システムの認証情報が窃取された事案が発生しました。

その結果、宿泊予約情報（宿泊日が2023年3月6日～2024年12月31日のもの）上の顧客情報（住所・氏名・電話番号）が漏えいしたとのことです。また、管理システム内のメッセンジャー機能により、一部顧客宛にフィッシングサイトへ誘導するメッセージが配信されていました。

フィッシングメールのよくある手口

フィッシングメールでは、実際にどのようにして受信者から何の情報を奪うのでしょうか。ここでは、よくある手口を紹介します。

IDやパスワードを変更するように促す

特によくあるのが、不正なサインインがあったなどの理由で、偽サイトにてID・パスワードの入力を促す手口です。これによって、従業員のアカウント情報が攻撃者に盗まれてしまいます。そのうえで機密情報が盗まれたり、アカウントが悪用されたりするわけです。

リアルタイムでワンタイムパスワードの突破も試みる

リアルタイムで攻撃を仕掛ける手口も存在します。

昨今ではログイン時に、ID・パスワードに加え、登録メールアドレスなどに届いたワンタイムパスワードを求めるケースが少なくありません。ワンタイムパスワードは有効期間が短いことから、攻撃が難しくなるはずです。

リアルタイムのフィッシング攻撃では、ワンタイムパスワード用の偽サイトも用意して情報の窃取を試みます。攻撃者自身もすぐ対応できるように待機し、受信者がワンタイムパスワードを入力したら速やかに対象システムへのアクセスをおこなうのです。

こういった攻撃手法も存在することから、ワンタイムパスワードがあるからといって安心はできません。

AIを悪用し違和感のない詐欺メールを作成

昨今ではAIを悪用したフィッシングメールの攻撃も増えています。

フィッシングメールに限りませんが、迷惑メールは日本が送信元とは限りません。中国など海外から攻撃がおこなわれることも少なくはなく、この場合は日本語が不自然などで怪しいメールであると気付くケースが多いです。

しかしながら昨今では、AIを悪用し違和感がないフィッシングメールが生成されることが増えています。日本語や内容が一見自然にみえるからといって、それだけでそのメールを信頼できるとは限らないわけです。

昨今では電話を使った「ボイスフィッシング」と呼ばれる手口も増えている

昨今ではより巧妙な「ボイスフィッシング」という手口による被害も増加しており、企業は注意をしなくてはなりません。ボイスフィッシングとは、従来のフィッシングメールに加えて電話も攻撃手段のひとつに組み込む手法です。具体的には、以下のような攻撃例が挙げられます。

メールだけでなく、電話での会話で言葉巧みに誘導されてしまうため、従来の攻撃より担当者が騙されやすいのです。

フィッシングメールの見分け方

フィッシングメールは、いくつかの特徴から正常なメールとの違いを見分けられる場合も少なくありません。ここでは、見分け方の主なポイントをまとめて紹介します。

送信元メールアドレスに違和感がないか

フィッシングメールの場合、送信元の表記自体は見覚えがあるのに、以下のように送信元メールアドレスがおかしいということはよくあります。

フィッシングメールの場合、上記例1のように表記名は正しくてもメールアドレスが全くでたらめということも多いです。また上記例2のように、ドメインの一部（一文字）だけ異なるということも少なくありません。

このような違和感があれば、フィッシングメールである可能性が高いです。送信元に電話で「このメールを送ったか」聞くなど、慎重に確認するとよいでしょう。

記載のURLをはじめ本文の内容に不自然な点はないか

フィッシングメールの場合、記載のURLをはじめ本文の内容に違和感がある場合も多いです。

たとえば公式サイトへのアクセスを求めているのに、記載のURLドメインが明らかに公式サイトのものでないこともあります。公式サイトのURLと同じように見えても、英語の「O」が数字の「0」で置き換えられているなど、見分けづらいことも多いです。

また、URLだけでなく本文に記載の内容が不自然であることも少なくありません。たとえば覚えのない取引にふれるというように少しでも違和感があれば、本文に記載のURLにアクセスしないなど慎重な対応が求められます。

至急・緊急などの表記でいたずらに急がせていないか

フィッシングメールのような危険なメールは、至急・緊急といった表記を件名などにつけ、いたずらに受信者を急がせていることも多いです。

もちろん、実際に至急・緊急の対応が必要なメールである可能性はありますが、メール本文の内容と照らし合わせそれが自然か検討しましょう。もし急がせる理由も不自然であるなら、フィッシングメールなどの危険なメールであると疑われます。

日本語が不自然でないか

フィッシングメールは中国など海外で制作されることも多く、日本語が不自然で違和感があるケースも少なくありません。一般的な企業が送るメールであれば、日本語が不自然に感じることはないでしょう。

そのため日本語が不自然なメールは、フィッシングメールをはじめ危険なメールである可能性が高いです。

フィッシングメール被害に遭わないための対策

フィッシングメールは増加傾向にあり、企業が被害を受けるケースも多くなっています。それではどのように対策すれば、被害を防げるのでしょうか。ここでは管理者が検討すべき対策とユーザー自身ですべき対策にわけ、主な例をみていきましょう。

管理者が検討すべき対策

社内で定期的に周知・研修をおこなう

フィッシングメールによる被害を防ぐためには、従業員のリテラシー向上は欠かせません。フィッシングメールの特徴や手口、不審なリンクをクリックしてはいけないこと、見分け方などについて定期的に周知・研修をおこないましょう。

従業員のリテラシーが向上すれば、フィッシングメールの被害も防ぎやすくなります。反対にフィッシングメールに関する知識がなかったり、リテラシーが低かったりすれば、非常にリスクが高い状態といえるのです。いつ、フィッシングメールの被害が発生してもおかしくありません。

メールセキュリティに関わる製品・サービスを導入する

最新のメールセキュリティ対策に対応した製品・サービスを導入するのもひとつの手です。フィッシングメールの有効な対策になる機能として以下があげられます。

-なりすましメールを見分けるのに役立つ送信ドメイン認証

-フィッシングメールのブロックが可能な迷惑メールフィルタ

-偽サイトへのアクセスをブロックできるDNSフィルタリングやセキュアWebゲートウェイ

-社内システム・サーバーの脆弱性有無を確認し、被害拡大を防ぐのに役立つ脆弱性診断など

これら機能を備える製品・サービスの導入も検討するとよいでしょう。

多要素認証を導入する

多要素認証とは、パスワードなどの知識情報に加えスマートフォンなどの所持情報、指紋などの生体情報による認証を加える手法です。たとえば会員制サイトへアクセスするのにパスワードによる認証に加え、スマートフォンに届くワンタイムパスワード認証を追加できます。

フィッシングメールによる攻撃によって、パスワードが盗まれてしまうことが少なくありません。その際、ワンタイムパスワードなどの多要素認証を導入してあれば、攻撃者による不正アクセスを防げるわけです。

ただし前述の通り、昨今ではワンタイムパスワードの窃取を試みるフィッシングメールも存在しています。多要素認証を導入したからといって、フィッシングメールの被害を完全に防げるわけではない点は注意ください。

従業員がおこなうべき対策

「危険なメール」を受信する可能性があることを常に意識しておく

情報漏えいなどにつながるような、「危険なメール」を受信する可能性があることは常に意識しておくことが必要です。フィッシングメールを含め、悪意のあるメールを受信する可能性は誰にでもあります。送信元が誰もが知る有名企業のように見えても、それが必ず安全だとは言えないのです。

少しでも疑わしいメールのリンクはクリックしない

メール本文の内容や日本語に違和感があるなど、少しでも疑わしいと感じたらメールのリンクをクリックしてはいけません。

フィッシングメールを含む悪意のあるメールは巧妙化を続けており、正常なメールと判別しにくいこともしばしばです。攻撃者側も、受信者にリンクをクリックさせるためさまざまな工夫をしている可能性があります。「少し変と感じるけど、有名企業が送信元だし大丈夫だろう」といった油断は禁物です。

ブラウザのお気に入りなどからWebサイトへアクセスする

メール内のリンクを原則としてクリックせず、ブラウザのお気に入りなどからWebサイトへアクセスするよう習慣づけるのも有効です。ブラウザのお気に入りであれば、偽サイトへアクセスしてしまう不安はありません。社内サイトに、取引先やよくみるWebサイトなどのURLを集めたリンク集を作っておき従業員に活用をすすめるのもよいでしょう。

セキュリティソフトをインストールし常に最新の状態を保つ

セキュリティソフトのなかには、以下のような機能を持つものも多いです。

セキュリティソフトで全てのフィッシングメール・偽サイトを検知・ブロックできるわけではありませんが、有効な手段のひとつではあります。またソフトをインストールするだけでなく、常に最新の状態を保つことも重要です。

自社サイトがフィッシングメールの詐欺に悪用されたら？

悪意のある第三者が自社サイトの偽サイトを構築し、フィッシングメールで悪用するといったケースも想定されます。この場合、自社サイトの利用顧客や見込み客がフィッシングメールによって、被害を受けてしまう可能性が考えられるのです。取引先がフィッシングの被害に遭うことも十分に考えられるでしょう。

対応を怠れば、顧客をはじめとした自社サイト利用者への被害が広がる可能性があります。そのうえ、「自社を騙る詐欺を放置し、顧客を守ろうとしなかった」とみなされてしまう可能性も否定できません。

自社サイトがフィッシング詐欺に利用されていることを確認したら、早急な対策を検討する必要があります。具体的に検討したい対策の例は以下のとおりです。

事実確認及び 証拠の保全	受信者からフィッシングメールそのものを転送してもらうなどして取得します。また偽サイトのURLやスクリーンショットも残しておきましょう。 ※偽サイトのマルウェアが仕込まれている可能性があるため、社内ネットワークでの直接アクセスはNG。セキュリティ担当者が隔離された環境でおこなう。
公式サイトなどでの 注意喚起	自社サイトを騙った偽サイトの存在やフィッシングメールの概要を周知します。公式サイトのほか公式SNSやメールマガジンなど、できるだけ多くの手段で周知しましょう。
フィッシング対策 協議会への報告	報告によって、国内セキュリティベンダーなどに情報が共有され、該当のメールがフィルタリングされやすくなります。
ドメイン・ サーバー事業者などへの報告	Whois検索などで偽サイトのドメイン管理元やサーバー事業者を突き止めます。そのうえでフィッシングメールでの悪用を報告し、該当サイトの停止を依頼しましょう。このとき、取得しておいた証拠が役に立つ可能性があります。
警察への相談	サイバー犯罪として、管轄の警察署への相談も検討しましょう。状況によっては関連事業者への情報開示請求や閉鎖要請をおこなってくれる可能性があります。また「警察に相談している」と公式で発信できる点も、大きなメリットです。

万が一フィッシングメールの被害に遭ってしまったら？

フィッシングメールの被害に遭ったら、できる限り速やかな対応が求められます。以下、どのような対処が必要になるかみていきましょう。

社内の管理者へ報告をする

フィッシングメールの本文リンクをクリックしてしまったことなどに気付いたら、まず情報システム部門のような社内管理者へ報告しましょう。そのうえで、どう対処すればよいか指示を仰ぎます。

できるだけ速やかにパスワードを変更する

偽サイトでID・パスワードを入力してしまった場合は、悪用される前にできるだけ速やかにパスワードの変更をおこないましょう。パスワードが変更されると、悪意のある第三者は窃取した情報を使いログインができなくなります。

被害端末をネットワークから隔離する

偽サイトへアクセスしたことで、端末がマルウェアに感染させられた可能性も否定できません。そのままだと、マルウェアの感染が社内ネットワークに接続された別端末・サーバーへ広がる可能性があります。被害の拡大をふせぐためにも、まずはLANケーブルを外すなどして、被害端末をネットワークから隔離しましょう。

対象のアカウントを隔離・ロックする

偽サイトでID・パスワードを入力してしまった場合、アカウントの隔離・ロックや強制的なサインアウトも検討します。攻撃者がその認証情報を使ってシステムなどへログインしていると、パスワードを変更してもセッションがすぐに切断されないためです。

また被害端末がマルウェアにも感染させられてしまった場合、変更後のパスワードまで漏えいし続ける可能性もあります。パスワード変更だけで、被害の拡大が防げるわけではないので注意ください。

影響範囲を調査する

アクセスログなどを調査し、不正なログイン・アクセスがないかや盗まれたデータがないかといった影響範囲を調査します。情報漏えいをはじめとしたフィッシングメールの被害は、きちんと調査をしないと気付くのに遅れる可能性があるので注意しましょう。

自社の法務・リスク管理部門へ連絡する

情報漏えいや金銭的な被害が発生しているかその可能性が疑われる場合、法的な責任や報告義務が発生します。そのため自社の法務・リスク管理部門への情報共有も必要です。

たとえば情報漏えいの事実が確認された場合、取引先への報告や謝罪、プレスリリースなどの危機管理対応を速やかにおこなう必要があります。

金融機関・決済会社へ連絡する

偽サイトで銀行口座情報やクレジットカード番号などを打ち込んでしまった場合、一刻も早く金融機関や決済会社へ連絡しましょう。速やかにカードの利用停止や口座の凍結手続きをおこなうことで、被害を未然に予防できる可能性があります。

警察や公的機関へ連絡・相談する

金銭の窃取といった実害が発生していたり、社内だけでの対応に苦慮したりすることも考えられます。その場合は、管轄の警察署のサイバー犯罪相談窓口や、JPCERT/CC、IPA（情報処理推進機構）などの公的機関へ相談しましょう。専門的な知見からの技術的アドバイスを求めたり、捜査機関としての対応をしてもらったりすることができます。

まとめ

フィッシングメールは、実在の企業などを装い偽サイトへ誘導して、パスワードや個人情報を盗み出すといった被害をもたらす詐欺メールです。近年、フィッシングメールによる企業への攻撃が急増しており、情報漏えいや不正送金などの深刻な被害が多発している状況です。

またフィッシングメールの手口はAIの悪用や電話を併用するなど、巧妙化しています。フィッシングメールは企業にとって身近な問題であり、きちんと対策をしなければいつ被害が発生してもおかしくありません。

企業担当者はフィッシングメールに関する正しい知識を把握し、周知・研修などをはじめとした対策をしておく必要があります。