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【わかりやすい】オンプレミスからクラウドへデータを移行する方法と考え方

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オンプレミスからクラウドへ切り替える場合、一瞬で完全にデータを移すことができる秘技があるのでしょうか。一般的には、どのような手順でデータを移行しているのでしょうか。円滑に実施するためには、何をどのように気をつけたらいいのでしょうか。こちらの記事では専門用語の解説は最小限におさえ、これらの疑問にわかりやすく答えています。

そもそもオンプレミスからクラウドへデータを移行するメリット

どの分野でも移行や変更は手間ひまとコストがかかり、失敗したときのリスクがあるためできれば避けたい作業です。それでも移行するのは、どうしても実施しなければならない目的とその結果得られるメリットがあるからです。

オンプレミスとクラウドについて

オンプレミスとは、サーバー機器や回線などを自社内で保有し管理する方法です。一方クラウドとは、専門業者が用意するサーバーなどをインターネット経由で使う方法です。それぞれに特徴と向き不向きがあり、選択を強要するものではありません。これらの用語について、カゴヤのサーバー研究室にて以下の記事で詳しく解説しています。

オンプレミスとは?クラウドとの比較&違い~選び方の基準も解説~

オンプレミスとは?クラウドとの比較&違い~選び方の基準も解説~

オンプレミスとは自社の中で情報システムを保有し、自社内の設備によって運用することを指します。現在、クラウドサービスなど外部サーバーを使用することが一般化してきており、それらと区別するため従来の自社運用をオンプレミスと呼ぶようになりました。 オンプレミス(on-premises)とは もともとpremises(複数形)には、建物や構内などといったの意味があります。それを由来として、「オンプレミス」と…

どうしても実施しなければならない目的とは

利用中のシステムに不満や要望があるからです。事業目的や社会の動向により異なりますが、だいたい以下に分類できると考えます。

  • なぜか処理が遅くなり仕事がはかどらなくなってきた
  • 記憶装置の容量がいっぱいで増やしたいが、作業が面倒で想定外のコストがかかりそう
  • 回線速度を上げたり、回線の本数を増やしたい
  • 本当に安全なのか不安(セキュリティ、故障や停電からの復旧など)
  • 遠隔地からシステムにアクセスする方法を増やしたいが、アクセス管理が面倒そう

移行するメリットとは

  • システム機器などの性能向上により、処理速度が上がり業務がはかどる
  • より高度な情報セキュリティ対策ができ、顧客からの信頼性確保につながる
  • 総合的な経費削減が見込める(システム管理費や人件費など関連費用の合計)
  • アクセス権限の管理作業が省力化し、システム利用方法の制約解消につながる(リモートワークなど働き方の変化に柔軟な対応可)

オンプレミスからクラウドにデータを移行する方法

どんな場合にも使える万能な無料プログラムは無く、誰でも一瞬で正確に移行することはできません。通常では、実施に時間と専門的な技術や費用がかかります。この章では一般的な移行手順を説明し、本題のオンプレミスからクラウドにデータを移行する概要と事例を解説します。

一般的な移行手順

移行前後のシステムにより手順は変わります。移行前のファイルを全てコピーし、移行後のサーバーのどこかにペーストすれば、作業終了になるわけではありません。事前の十分な調査はもちろん、各段階で確認しながら進めなければなりません。大まかな作業の流れは以下の通りです。いろいろな場面で使われているものと同様です。

(1)計画 → (2)事前テスト → (3)本番 → (4)事後のチェック → (5)報告

オンプレミスからクラウドへのデータ移行手順(概要)

一般的な項目オンプレミスからクラウドへの移行方法
(1)計画・事前準備・各種調査(データの種類、アクセス権限、移転前後のシステムの差異、影響する範囲とその程度など)
・移転方法の確定
・予算化
・体制(それぞれの作業者、問い合わせ窓口など)
・スケジュール作成(移行でデータが使えない時間の有無、有の場合はその特定)
・スケジュールの事前告知(質疑応答含む)
・マニュアル作成(管理者向けと利用者向け)
(2)事前テスト・本番と同一のテストサーバー上で実施
・問題の発見と解決、動作チェック、再テスト
(3)本番作業・チェックリストにもとづいて実施(もれとミス防止)
(4)事後のチェック・移行後の動作確認
・利用者からの問い合わせ対応
(5)報告・報告書作成と関係者への説明
・(必要に応じて)今後の計画

組織内の社内規程や情報セキュリティ管理のリスク分析など、関連するルールに従った進行が肝要です。

オンプレミスからクラウドへのデータ移行手順(事例)

仮想マシンを移行する場合の例

オンプレミス内に仮想環境がある場合、移行しやすい手法が用意されていることがあります。仮想マシン全体をひと塊の1ファイルにして、そのまま移行する仕組みです。こちらを利用すれば、システムを一時中止する必要が無い場合があり、利用者にとって強い味方となっています。

例えば、仮想化ソフトウェアを提供するVMware社は「vSphere vMotion」という仕組みを提供しています。これでシステム中断無しで移行可能です。一般的にはライブマイグレーション機能と呼ばれています。詳しくは以下の公式サイトをご確認ください。

vSphere vMotion
https://www.vmware.com/jp/products/vsphere/vmotion.html

仮想化や仮想マシンについて、カゴヤのサーバー研究室では別記事で詳しく解説しています。

【超入門】「仮想マシン」「ゲストOS」「ホストOS」を図解でわかりやすく解説します

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「仮想化」について調べると、「仮想マシン」や「ゲストOS」、「ホストOS」など多くの専門用語も一緒に出てきます。そのため余計にわからなくなることはありませんか。この記事ではそれらの用語をあらためて図解し、わかりやすく解説しています。「仮想化」技術にはいくつかの種類があり、進化しています。より新しく利用しやすい「HCI」という新しいサービスについても紹介しています。 仮想化とは?仮想マシンがなぜ必要…

移行時の考え方

オンプレミスで動いているシステムが複雑になるほど、クラウドへのデータ移行は問題が発生しやすくなります。そのため必要に応じて、段階的に移行する方法や考え方が普及しています。それが「P2V」や「P2V2C」、「P2C」です。

略語本来の意味補足
P2VPhysical to Virtualオンプレミスの物理サーバー → オンプレミスの仮想マシン
P2V2CPhysical to Virtual to Cloudオンプレミス(物理サーバー → 仮想マシン変換) → クラウド
P2CPhysical to Cloudオンプレミスの物理サーバー → クラウド

オンプレミスからクラウドにデータ移行する際の注意点

【注意点1】大事だが忘れがちなこと

  • 移行前後のデータを同一にする
  • サーバーへの接続先や接続方法が変更になるため、設定変更が必要(誰もが容易にできるわけではない)

【注意点2】 データの種類による移行方法の違い

一口にデータと言っても、その種類により移行方法は異なります。以下の表のように単純化できると考えます。

分類事例移行方法
(1)利用者が操作するデータテキスト、画像など単純な複製と移動で可
(2)(1)を管理するデータデータベースなど専用プログラムが必要
(3)(2)を動かすデータ各種ソフトウェアなど専用プログラムが必要
(4)(3)を動かすデータOSなど専用プログラムが必要

【注意点3】 データ移行作業のスケジュール設定

移行前後のデータを同一にするために、利用者によるアクセスを一時停止するのが一般的です。必要のない場合もあります。一時停止をする場合、移行作業前後で利用者によるアクセス先は、以下の表のように変わります。

分類 移行前サーバー 移行後サーバー
移行作業前 アクセス先 (利用者はアクセスできない)
移行作業中 (利用者はアクセスできない)
移行作業後 アクセス先

事前にスケジュール設定と周知が大切です。巨大なシステム移行になるほど、練習とフィードバックによる改善も重要になります。移行が完了して最初の営業日の朝に、利用者が混乱しないように準備をしましょう。

【注意点4】 データのバックアップは入念に!

万一移行が円滑にできない場合や、一部データが移行できない場合、データのバックアップがないと業務に支障が出ます。そのため、バックアップをとりそのデータを使って復元(リストア)の練習を事前にしておきましょう。

カゴヤならデータ移行が円滑に可能

カゴヤ・ジャパンがデータセンターで管理するサーバーで、データ移行の問題点を解消する手法が利用可能です。「Zerto Virtual Replication」という名称で、サービス停止時間(ダウンタイム)を短縮できることが最大の特徴です。詳しくは下記のページをご参照ください。

ダウンタイムが最短6分!オンプレミス‐クラウド間のスムーズなデータ移行を実現 ~Zerto Virtual Replication~

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まとめ

データ移行の実施方法は企業毎に異なりますが、一般的な手順自体はある程度共通です。目的やコスト、セキュリティなどをよく考え、余裕のある移行計画を立て実施することが何より重要と考えます。確実で安全な移行はシステムの管理者だけでなく、システムで提供される多様なサービスの利用者にとっても大きな恩恵になるからです。