マネージドサービスとは？メリットとデメリットを徹底解説

利用者に代わり、サーバーなどを管理する業務が「マネージドサービス」です。サービスの提供者により内容は少しずつ異なるため、まずは考え方から理解しましょう。利用者は状況に合わせて適切に活用することで、管理コストや作業時間を大幅に節約可能です。従来からある意味に加え、近年広がっている「クラウド」との関連も整理しています。

マネージドサービスとは？

ことわざ「餅（もち）は餅屋」のように、何でも自分一人でやろうとせず、専門家に任せるといい結果が出る場合があります。「マネージドサービス」もその一つといえるでしょう。マネージド（managed）という言葉にある「manage」には、組織や事業などを適正なコストでしっかりと管理して運営する意味があります。

サーバー管理だけでも、必要な知識は膨大で専門的だけでなく進化しています。慣れない利用者が無理に作業をしようとするとミスが発生し、悲劇につながるおそれがあります。それを回避するのがマネージドサービスです。

マネージドサービスと呼ばれるメニューが一種類だけあるのではなく、内容はさまざまです。利用者は、「何を」「どこまで」サービスの提供者に任せるかを決めることが大切です。

「どこまで」の対象として「権限」を含むかどうかがポイントになります。この場合「権限」とはサーバー停止などの非常時に、サービスの提供者に判断を委ね、臨機応変に対応してもらうことです。この「権限」をどこまでマネージドサービスに含めるかにより、サービスの種類が変わります。具体的には、次章で「フル」マネージドサービスについて内容と主な目的を解説します。

マネージドサービスと「フル」マネージドサービスの違い

一般的にはフル（full）は満杯の様子を表しているだけでなく、「全部」や「完全」を意味しています。マネージドサービスでフルの有無を以下整理しました。

	対象者	マネージドサービス	フルマネージドサービス
マネージドの程度	–	必要な部分のみ委託	ほぼ全て委託 障害発生時の対応やセキュリティなどの常時監視
向いている組織や事業規模	利用者	ある程度自社で管理ができる	自社ですべて管理ができない（対象の機器が多いなどの事情）
障害発生時の対応範囲	サービスの提供者	一般的には、利用者への報告のみで復旧作業はしない	状況を判断し、復旧作業まである程度実施する（詳細は取り決めによる）
社内担当者の要不要	利用者	要（ある程度知識がある専任者が常駐）	△（他の業務との兼任者でも可）
ノウハウの社内蓄積	利用者	〇（自社にノウハウが残りやすい）	×（自社にノウハウが残りにくい）
予算化のしやすさ	利用者	×（非常時の対応がある場合は追加料金が発生するため）	〇（非常時の対応などはサービスに含まれているため）
サービス自体の費用	–	比較的低い	比較的高い

両者の違いは、いざという時の対応スピードと考えます。例えばサーバー機器の障害発生時に、常時監視しているサービスの提供者がすぐに修復作業をすれば、その分早く復旧します。停止できない事業を行っている利用者には、この時間差は貴重です。そのためマネージドサービスの見積額だけを比較して、採否を判断するのは賢い方法ではありません。

マネージドサービスのメリットとデメリット、比較の目的

事業内容や規模、さらに専門的な技術者数のバランスにより、メリットとデメリットにある項目の優先順位は変わります。この分析により事業に不足している問題点がわかります。弱点を解消するため、マネージドサービスの導入が賢い選択と考えます。

メリット

本業とその営業活動に専念できる

・限られた時間と経費を無駄にしない

本業に関係のない専門的な技術が利用できる

例えば以下の技能などが相当します。

・サーバーの運用や管理（バックアップなど事業継続のために利用可）
・セキュリティに異常がないか監視
・障害時の監視と対応（取り決めた作業の実施）

デメリット

インターネット回線などの障害に弱い

回線が不通ではマネージドサービスを利用できず、回線の二重化など停電対策が必要です。

ノウハウが利用者自身にほとんど残らない

通常の運用だけでなく、非常時の対応方法も経験できません。そのため同様の障害が発生した場合、サービスの提供者の対応を待つしかなく利用者ができる範囲はわずかです。

「クラウド」サービスとの関連

マネージドサービスと「クラウド」サービスは、別々のメニューとして提供されている訳ではありません。いろいろと組み合わせることで、利用者の要望に応えるようになってきたと解釈する方が自然です。

クラウドサービスを分類する方法の一つに、「IaaS」「PaaS」「SaaS」の3つがあります。それぞれの違いはやはり「権限」の範囲であり、また責任の境界線と言えます。利用者のできる範囲でちょうどいいサービスを選んで、必要な業務を依頼する考え方です。

略称	元の用語	サービスの提供者の責任範囲	利用者の作業範囲
IaaS（イアース）	Infrastructure as a Service	ハードウェア + ネットワーク	ミドルウェア導入から
PaaS（パース）	Platform as a Service	【IaaS】 + OS + ミドルウェア	アプリ導入から
SaaS（サース）	Software as a Service	【PaaS】 + アプリ	目的のアプリがすぐに使えて本来の作業がすぐにできる

サービスの提供者によりそれぞれの境界は異なります。この表で下の項目になるほど開発の自由度は減ります。その代わり利用者が準備しなければならない作業量は減り、本業がすぐに着手できます。どこまで「マネージド」されたサービスを使うか検討する際に、判断基準になるのではないでしょうか。

まとめ

マネージドサービスを決める判断基準は多くあります。用語の難しさや見積り費用だけにとらわれることなく、組織や事業に合わせて選択や組み合わせをするのが理想と考えます。

マネージドサービスの事例として、カゴヤ・ジャパンでは以下のサービスを提供しています。ご興味のある方は相談してみてはいかがでしょうか。

■KAGOYA FLEX
https://www.kagoya.jp/dedicated/flex/

豊富なオプション（有償）が用意されていて、さまざまな利用者の要望に応えています。
https://www.kagoya.jp/dedicated/flex/option/