法人向けメールサービス比較 | おすすめの一覧とランキングを徹底解説

市場にはさまざまな法人向けメールサービスがあり、どれを選べばよいか迷っていませんか？ 法人向けメールサービスは個人向けに比べ機能数が多いうえに品質も高く、より選定が難しいのは否めません。

ここでは、法人向けメールサービスを比較・選定する際のポイント6つと、おすすめの一覧・ランキングを徹底解説します。自社に合う法人向けメールサービスを選ぶには、比較ポイントや代表的なサービスの把握が欠かせません。

本記事を読めば、これらの点を理解し適切に法人向けメールサービスの比較・選定ができるようになります。

法人向けメールサービスを比較する際のポイント6つ

法人向けメールサービスを適切に選択するには、比較する際のポイントをおさえておく必要があります。法人向けメールサービスにはいろいろな種類・機能があるので、ポイントを把握しておかないと「どう選んでよいか」わからず迷うでしょう。

ここでは、法人向けメールサービスを比較する際に、特にチェックすべきポイント6つを解説します。

コストパフォーマンス | 定額制？アカウント数は？

課金体系は法人向けメールサービスによって異なり、それによってコストパフォーマンスに大きな差が生じます。そのため「コストパフォーマンスの良さ」は、サービス選定時の重要なポイントになるのです。

具体的にはアカウント数による従量制課金であれば、月額費用が高くなりがちなのは否めません。新入社員向けにアカウント数を増やすなどの可能性があれば、将来的に料金的な負担が大きくなる点も気になるところでしょう。

一方、アカウント数無制限の定額制であれば、料金を抑えられるうえに将来的なコスト増の不安も大幅に軽減できます。

機能性 | 必要な機能はそろっているか

搭載機能は法人向けメールサービスによって差があるため、必要な機能がそろっているかもサービス選定時に確認すべきポイントです。ビジネスを円滑にする機能をどれだけ搭載しているかで、使い勝手は大きく変わります。

たとえば法人向けメールサービスでは、以下にあげる機能を求められることが多いです。

また、以下に挙げる機能が搭載されていれば、メールに関わる業務の大幅な効率化が可能です。

自社に必要な機能をリストアップし、それらを網羅する法人向けメールサービスを選びましょう。

セキュリティ | メールによるリスクを予防できる機能はそろっているか

ウイルスチェック・迷惑メールフィルタや誤送信対策・送信ドメイン認証など、メール経由のリスクを防ぐ機能についても確認すべきです。

メールが原因となるセキュリティ事故はあとを絶ちません。メール誤送信やウイルス感染による情報漏えい・システム停止など、セキュリティ事故によって企業が受ける被害は膨大です。

これらの事故を防ぐためにも、法人向けメールサービスが搭載する対策機能が重要になります。サービス選定時には、必ずチェックしましょう。

保存容量 | 必要な容量を確保できるか、拡張性はあるか

メールの保存容量がなくなるとメール受信ができなくなることから、必要な容量を確保できるかは必須の確認事項です。将来的な利用人数やデータ量の増加を見据え容量を確保したり、あとから拡張できたりするかもチェックしておくことが求められます。

たとえば従業員ひとりあたり1～2GBの容量が必要で、従業員数が100人であれば、年間100～200GB程度の保存容量が必要となる計算です。コンプライアンスや引継ぎの観点からひとりあたり3～5年はメールを保存しておくなら、合計約300GB～1TBの容量が必要になります。

サポート体制 | 問い合わせしやすいか

メール送受信に不具合が起き自社で解決できないとき、スムーズに問い合わせできるサポート体制かも確認しておきたいポイントです。法人向けメールサービスによって、サポート体制も大きく異なります。

具体的には、以下を確認しておきましょう。

サポートは英語のみで、メールやオンラインフォームでしか問い合わせを受け付けていないといったメールサービスも存在します。そういったサービスでは、解決に時間がかかるケースも少なくありません。

同じサービスでも、プランによってサポート体制が異なるケースも多いです。メールサービス選定時は、サポート方法や時間などの体制も確認しましょう。

スマートフォンでの使いやすさ

スマートフォンでWebメールなどが使えるかも、メールサービス選定時に確認しましょう。

営業や出張などで、外出先でメール確認・送信をするケースは少なくありません。そういった際に、Webメールがスマートフォンに対応しているか、使いやすいかが重要なポイントになります。

タッチ操作がしやすいか、メール送受信がしやすいかを確認しましょう。Webメールによって使い勝手やメール業務の効率に差が生じるので、可能であればトライアルなどで試しておきたいところです。

法人向けメールサービス一覧・比較表

サービス名	初期費用	月額費用	サービスの特徴	サポート体制
KAGOYA MAIL	無料	2,640円～	月額定額制・メールアカウント無制限で圧倒的なコストパフォーマンスを誇る。送信ドメイン認証やメール誤送信対策など機能も豊富	メールのほか、電話での問い合わせを日本語にて受け付け。障害時にはコントロールパネルから24時間問い合わせ可能。
Google Workspace （Businessプラン以上）	無料	約898円〜 / ユーザー	Gmail・カレンダー・ドライブ・Meet・ドキュメント／スプレッドシート／スライドなど、業務に必要なツールを単一プラットフォームで統合的に利用できるグループウェア型サービス。	24時間365日のオンラインサポート（電話・チャット）を日本語で提供。
Microsoft 365 （Businessプラン以上）	無料	約989円〜 / ユーザー	Word・Excel・PowerPointなどのOfficeアプリと、メール（Exchange Online）・Teams・SharePoint・OneDriveを統合的に提供する法人向けプラン。すでにOffice製品を業務で使っている企業にとっては移行コストが小さく、既存の業務フローを維持しやすい。	24時間365日のオンラインサポート（電話・チャット）を日本語で提供。
WebARENA メールホスティング	5,500円～	9,610円～	NTTPCコミュニケーションズが提供する、信頼性と抜群のネットワーク安定性を誇るメール専用ホスティングサービス	平日日中にメールやチャットでの日本語サポートを提供
Cybermail Σ	5,500円～	275円/ユーザー	日本のビジネス習慣や、組織特有の承認フローを熟知したWebメール。企業のコンプライアンスやガバナンスを強化するための高度なセキュリティ。	専用サポートシステムのほか、日本語・電話での問い合わせを受け付け。障害時には24時間365日で電話サポートが可能

ご覧の通り、サービスによって料金体系やサービスの特徴、サポート体制が大きく異なります。コストパフォーマンスの良いサービス、特定の環境に特化したサービス、セキュリティ性が高いサービスなど、特徴はサービスによってそれぞれです。

この表を参考に、まずは自社の予算や希望にあうサービスかを検討いただくとよいでしょう。そのうえで各サービスの詳細を確認ください。

法人向けメールサービス・おすすめランキング

ここでは、おすすめの法人向けメールサービスをランキング形式で紹介します。サービスの特徴はそれぞれ異なるので、必ずしもより上位のサービスが自社に合うとは限りません。一方でより上位の方が、幅広い企業におすすめできます。ランキングにあわせ、各サービスの特徴や料金を比較し、自社のニーズにあうかを検討ください。

第1位：KAGOYA MAIL | 圧倒的なコストパフォーマンスと高い機能性

KAGOYA MAILは、月額定額・アカウント数無制限で2,640円/月～と、圧倒的なコストパフォーマンスを誇るサービスです。KAGOYA MAILであれば、社員数が増えアカウント数が多くなっても、その都度料金が加算される不安はありません。

また低価格ながら、送信ドメイン認証やアカウント一括設定をはじめ豊富な機能性を誇る点も魅力です。有料オプションになりますが、メール誤送信対策機能やメールアーカイブ（シルバープラン以上）を追加することもできます。シルバープランでは、メール本文をAIが自動生成する文章作成支援AI（β）も利用可能です。

公式サイト：https://www.kagoya.jp/mail/

第2位：Google Workspace | 高品質な業務ツールと一体提供

検索大手のGoogleが提供する「Google Workspace」は、世界中で使われているクラウド型グループウェアのスタンダードです。強力な検索機能と優秀なスパムフィルタを備えた「Gmail」に加え、クラウドストレージ（Googleドライブ）やWeb会議（Google Meet）などが一体提供されます。

Googleのクラウドサービスを活用し、社内外のリアルタイムなコラボレーションや業務効率化をシームレスに推進したい企業に最適です。管理者向けには24時間365日のサポート窓口も用意されています。

公式サイトURL：https://workspace.google.com/

第3位：Microsoft 365 | Windows・Office連携に優れる

Microsoft 365は法人向けメールサービス（Exchange Online）と、Word・Excel・PowerPointなどのOfficeアプリが高度に統合されたサービスです。

Outlookによるメール・スケジュール管理やTeamsによるチャット・オンライン会議機能などとも連携ができます。そのためこれらMicrosoftサービスをコミュニケーション基盤として活用している企業にとっては、有力な選択肢と言えるでしょう。

プランの選択肢が豊富で、企業規模や必要機能に応じて柔軟にカスタマイズできる点も魅力です。Google同様、管理者には24時間365日サポートが提供されています。

公式サイト：https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/microsoft-365-business

第4位：WebARENA メールホスティング | 信頼のNTTグループ運営

NTTグループが運営するWebARENAメールホスティングは、信頼性と抜群のネットワーク安定性を誇るメール専用ホスティングサービスです。

シンプルな料金体系とわかりやすい管理画面により、運用負担を抑えたい企業におすすめできます。大手通信会社による運営ということで、長期的な事業継続性やデータ管理の信頼性を重視する企業からの支持が高いサービスです。

公式サイト：https://web.arena.ne.jp/mailhosting/

第5位：Cybermail Σ | 高セキュリティを低価格で提供

Cybermail Σは国内メール専業ベンダーとして豊富な導入実績を誇るサイバーソリューションズによる、日本企業向け国産クラウドメールサービスです。

従量制の他サービスに比べ低価格ながら、標的型攻撃メール対策やなりすまし対策など、高度なセキュリティ機能が提供されています。そのほか、誤送信対策や脱PPAP機能、さらには法的監査にも耐えうる「メールアーカイブ機能」なども利用可能です。コンプライアンスやガバナンスを強化するための高度なセキュリティを重視したい企業にとっては、最適なサービスといえます。

公式サイト：https://www.cybersolutions.co.jp/product/cybermail-sigma/

どんな企業にどのメールサービスがおすすめ？

法人向けサービスは、それぞれ強みや特徴が大きく異なり、全ての企業に対して同様におすすめできるサービスはありません。企業規模や予算、求める機能性やセキュリティレベルなどによって、最適なサービスが異なるのです。

そうしたなかでも、圧倒的コストパフォーマンスと豊富な機能性を兼ね備えるKAGOYA MAILは、スタートアップから中小企業まで幅広く推奨できます。一方、社内ツールの統合や共同作業を重視するならGoogle Workspace、既存のOffice環境との連携を優先するならMicrosoft 365が有力な選択肢になるでしょう。

また国内インフラの安定性を重視する企業には、WebARENAメールホスティングがおすすめできます。セキュリティを最優先したい企業は、まずCybermail ΣやIIJセキュアMXを検討するとよいです。

このようにランキングで紹介した6つをはじめとして、自社のニーズに合う法人向けメールサービスを選びましょう。

法人向けメールサービスに関するよくある質問

法人向けメールサービスの導入時には、いろいろな疑問が生じるものです。ここでは、なかでも法人向けメールサービスに関して、導入検討時によくある質問を紹介します。

導入までにかかる納期はどのくらいですか？

サービスによっても異なりますが、契約から利用開始までにかかる期間は数日～2週間程度です。

なお新しい法人向けメールサービスへ移行する場合、ただちに旧メールサーバー・サービスを停止・解約できるわけではありません。メール損失などの重大な事故を防ぐためにも一定の併用期間を設ける必要があります。（併用期間はメールサーバーの規模や保存容量などによっても異なりますが、一般的には1～2ヵ月程度です。）

無償のトライアルは可能ですか？

多くの法人向けメールサービスでは、無償トライアルを提供しています。詳細はトライアルを希望するサービスの公式サイトなどで確認ください。

参考までにKAGOYA MAILでは、サービスの機能や操作感を確認できる2週間の無償トライアルを用意しています。興味がある方は、以下公式サイトURLをご覧ください。

移行作業の代行は可能ですか？

サービスによって異なりますが、多くの場合は提供元や代理店（パートナー企業）が移行作業の代行をおこなっています。ただし、移行作業の内容は、提供元や代理店などによってそれぞれなのでご注意ください。依頼する際は、実際にどのような作業を代行できるか問い合わせましょう。

参考までにKAGOYA MAILでは、以下のような代行作業を受け付けています。

料金など移行作業の詳細については、以下公式サイトURLにて確認ください。

まとめ

法人向けメールサービスを比較する際は、コストパフォーマンスのほか機能性やセキュリティ性、保存容量などに注目しましょう。外出先でメール送受信をする機会が多いのであれば、スマートフォンでの使い勝手もチェックするべきです。

まずは本記事であげたおすすめのサービスを比較し、自社のニーズにあうか確認しましょう。本記事でおすすめする6つのサービスはそれぞれ特徴が異なるため、多くの企業にとって有力な選択肢になります。